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日本の海外人事部門がこれから直面する課題

更新日:2022年12月12日

日本国内・国外問わず、「働き方」の選択肢が多様化する中で、グローバルモビリティ(海外人事部門)の在り方を改まて考え直す時期を迎えています。


AIRINCでは先日、米国を代表する大手企業のグローバルモビリティ部門の方々にインタビューを行ないました。米国大手企業の考え方は、遅かれ早かれ必ず日本にも到達します。アメリカの現状を知っておくことで、今後日本がどのような壁にぶち当たるかを予測することができます。


今後のグローバルモビリティを切り開いていく業界のリーダーたちが、現状どんな悩みがあり、今後どのようにグローバルモビリティ界を変えていきたいと考えているのか。この現場の生の声は貴社の参考になるはずです。


■インタビューを受けた業種

第1話:スポーツ用品メーカー 海外人事部門 統括

第2話:製薬会社 海外人事部門 実務担当リーダー

第3話:IT企業

第4話:製薬会社

第5話:物流/配送会社

第6話:小売企業



「組織の成長」と「駐在員の満足度向上」というミッション

企業文化や業種業界も異なるこの6人全員の回答者が、「会社の発展」と「駐在員の満足度向上」という両輪を同時達成するために、多くの工夫をしていることがわかりました。



グローバルモビリティ部門の「働き方変革」

インタビューでは、各リーダーが理想とする人材育成・人材活用については、それぞれ異なるお話をしています。駐在員満足度の向上というミッション実現のために、ITテクノロジーによって業務効率化させたい、より新しい知識や技能を駐在員に習得させて人材のスキルレベルを上げたい、もしくは会社統合に伴う人事部門強化につき人材増員させたいなどというアイディアが上がっています。


企業文化、ビジネスモデル、マーケットの違いにより、具体的解決策の違いが異なりますので、詳細はシリーズ投稿にてお楽しみください



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元記事(AIRINC社の情報サイト AIRSHARE)※英語表記


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